AI導入が進まない本当の理由――従業員は「怖くて使えない」

企業がAIに数十億ドルを注ぎ込んでも、現場が動かなければ意味がない。その「動かない理由」が、ようやく数字で可視化された。

従業員のAI適応力は1年間ほぼ停滞した

調査会社Forresterが2026年3月23日に公開した最新レポート「AIQ 2.0」が、職場AI導入の構造的な行き詰まりを浮き彫りにしている。AIQ（人工知能指数）とは、個人・チーム・組織がAIに適応し、成果を出せる準備度を測るForrester独自の指標だ。

AIQ 2.0: Employees (Still) Aren’t Ready To Succeed With Workforce AI | Forrester

AIQ, the artificial intelligence quotient, measures how ready employees are to use AI. This report reveals AIQ gaps and how to fill them.

ForresterJ. P. Gownder

その数値が、アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・オーストラリアの5カ国で1年間ほぼ改善していない。ツールだけが先に配られ、人間が置き去りにされている状況が、データとして確認された格好だ。

Forresterの推計では、すでに68%の組織が生成AIを本番環境で運用しているという。意思決定者の81%が「AIコパイロットは従業員支援に重要」と答えている。だが、その重要なツールを従業員が使いこなせていないとすれば、投資の大半は空転していることになる。

ForresterのVP兼プリンシパルアナリストであるJP・ガウンダーは「AIリテラシーを戦略的優先事項として扱う組織だけが、意味のある生産性向上を実現できる」と述べている。

皮肉なことに、同じガウンダーは2026年1月にThe Register誌の取材に対し、「AIが生産性を革命的に変えるとはまだ確信できていない」と語っていた。この矛盾自体が、AI導入の現在地を象徴しているように思える。

研修の不足と「恐怖」が導入を阻む二重の壁

AIQ停滞の原因について、Forresterは2つの要因を挙げている。

1つ目は、研修の圧倒的な不足だ。非技術系従業員に社内AI研修を提供している企業は51%（2024年の47%からわずかに増加）。生成AIツールの中核スキルであるプロンプトエンジニアリングの研修に至っては、提供企業がわずか23%にとどまる。

実際にプロンプトエンジニアリングを「知っていて使える」従業員の割合は、2024年の22%から2025年の26%へ、たった4ポイントしか伸びていない。Microsoft 365 CopilotやGoogle Workspaceを導入しても、使い手がプロンプトを書けなければ、高価なサブスクリプション料金だけが積み上がっていく。

OpenAIのCOOブラッド・ライトキャップはかつて「ChatGPT Enterpriseの価値の90%は、ツールを渡してあまり考えすぎないことから生まれる」と語った。Forresterはこの考え方を明確に否定している。

この「配れば使う」という楽観は、現場の実態と決定的に乖離している。

2つ目はもっと根深い。従業員の恐怖だ。

「AIで人員削減」というCEOの発言が現場を凍らせる

Forresterの調査によると、従業員の43%が「今後5年間で多くの人がAIに職を奪われる」と懸念し、25%は自分自身の仕事が影響を受けると考えている。

この恐怖には根拠がある。2025年の調査では、イギリスの経営者の51%がAIを「人材投資を削減する手段」と見ていた。別の調査では、経営者の43%が今後1年でエントリーレベルの役職を減らすと回答し、50%は「AIが人員削減に貢献している」と明言している。

Forresterのブログ記事は、この現象を「AIウォッシング」と呼んだ。財務的な理由で決まっていたリストラを、あたかもAIが原因であるかのように発表するCEOたちの振る舞いだ。実際には成熟したAIアプリケーションなど用意されていないケースが大半だという。

ある企業のリーダーはForresterに対し、「従業員の一部が職を失うことを恐れ、AI自体を完全に避けるようになった」と証言している。

「使えば自分の首を絞める」という合理的判断

ここに、職場AIが抱える構造的な矛盾がある。

企業は従業員にAIを使わせたい。生産性を上げ、コストを下げ、競争力を高めるために。しかし同時に、経営層はAIで人員を減らしたいと公言している。従業員からすれば、AIを積極的に使って業務効率を証明することは、自分が「不要」であることを証明する行為に等しい。

これは非合理な恐怖ではなく、きわめて合理的な自衛行動だ。The Registerが辛辣に指摘しているように、Forresterは「AIに投資している企業が、なぜ従業員をAIに置き換えるだろうか」と楽観的に述べたが、実際には「後任を自分で訓練させてから解雇する」企業の存在を見落としている。

Forresterの提言は「AIを従業員にとっての機会として位置づけよ」というものだが、言葉だけでは恐怖は消えない。

この行き詰まりは、単にForresterのレポートだけが示しているわけではない。Gallupの2025年第4四半期調査では、職場でのAI利用率が46%で頭打ちとなり、アメリカの労働者の49%がAIを一度も使ったことがないと回答した。普及の勢いは、明らかに鈍化している。

CEOの半数以上がAIの投資回収に失敗している

この問題を別の角度から照らすのが、PwCの第29回グローバルCEO調査だ。95カ国・4,454人のCEOを対象にした大規模調査で、過半数がAI投資から何の成果も得られていないと回答した。

収益増加とコスト削減の両方を達成できたのはわずか12%。残りの56%は、収益も上がらず、コストも下がっていない。PwCはこの層を「先駆者」と呼ぶが、残りの88%にとっては巨額の投資が宙に浮いている状態だ。しかもCEOの収益見通しへの自信は30%と過去5年で最低を記録している。

ここでもう一度、Forresterのデータを重ねてみる。従業員は恐怖でAIを使わない。使う人も研修不足で効果が出ない。CEOはAIで人を減らしたいと言い続ける。結果として、投資は回収されず、従業員の不信だけが蓄積される。

この悪循環を断ち切るのは、新しいツールでも、より高性能なモデルでもない。Forresterが強調するように、組織的な学習環境と「社会的学習」の仕組みであり、何より「AIはあなたの敵ではない」と行動で示す経営者の姿勢だ。

正式な研修プログラムだけではAIQは上がらないとForresterは指摘する。同僚から学び、実践の中でスキルを磨く「社会的学習」が効果的だという。だが、同僚同士が「AIを使うと自分の仕事がなくなるかもしれない」と囁き合う職場で、そのような学び合いが自然発生するだろうか。

技術の問題ではなく、信頼の問題

2026年、企業のAI投資は依然として拡大を続けている。GartnerはグローバルなAI支出を2兆5,200億ドルと予測し、多くの企業が予算を倍増させる計画だ。

しかし、最も高価な投資の失敗は、技術が動かなかったときではなく、人が動かなかったときに起きる。Forresterのレポートが示しているのは、AIの性能の限界ではなく、組織と従業員のあいだに広がる信頼の断裂だ。

そしてこの断裂は、AI投資の成否を分ける最大の変数になりつつある。

PwCグローバル会長モハメド・カンデは「少数の企業はすでにAIを測定可能な財務リターンに変えているが、大多数はパイロット段階から抜け出せずにいる」と述べた。その差は「自信と競争力」に表れ始めているという。

ツールを配る前に、問うべきことがある。あなたの会社は、従業員に「AIと共に成長してほしい」と本気で思っているのか。それとも、いずれ「AIに置き換えたい」と思っているのか。従業員は、その答えをとうに見抜いている。

参照元

• Forrester - AIQ 2.0: Employees (Still) Aren't Ready To Succeed With Workforce AI

他参照

• Forrester Blog - Your Employees Aren't Ready For AI — And It's A Problem
• PwC - 29th Global CEO Survey
• The Register - Staff too scared of the AI axe to pick it up, Forrester finds

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