PS6は延期しない──AMDリーカーが示す「検証作業」という物証
「延期されるなら、AMDが検証に人員を割くわけがない」──PlayStation 6をめぐる延期論争に、内部事情を知るリーカーが一石を投じている。
「延期されるなら、AMDが検証に人員を割くわけがない」──PlayStation 6をめぐる延期論争に、内部事情を知るリーカーが一石を投じている。
AMDの検証作業が語る「予定通り」の根拠
PlayStation 6の発売時期をめぐって、業界の見方が割れている。2026年2月にはBloombergが匿名の関係者情報として、ソニーが2028年から2029年への延期を検討していると報じた。RAMの世界的な不足と価格高騰が原因だという。
この報道がゲーマーの間に広がるなか、AMD内部に詳しいことで知られるリーカー「Kepler_L2」がNeoGAFフォーラムで反論した。彼のロジックはシンプルだ。「延期されると思っているものに、AMDが検証のリソースを無駄に使うわけがない」。
vaibhavpisal
PS6のSoC（システムオンチップ）は2025年1月時点で設計完了済みとされ、プレシリコン検証フェーズにある。A0テープアウトはすでに実施されたとみられる。
半導体の検証工程は、膨大な人員と設備を要する。まだ発売するかどうかわからない製品にそのリソースを投じる企業はない。Kepler_L2の指摘は単なる希望的観測ではなく、AMDのリソース配分という「行動」から読み取れる推論だ。
PS4時代の沈黙を思い出せ
Kepler_L2が「いいね」を押したNeoGAFユーザーZathalusの投稿も示唆に富む。Zathalusは、PS5発売前の状況と現在を重ねて見せた。
PS5の存在が初めて公に言及されたのは2019年4月。発売は2020年11月で、正式発表の約1年半前にようやく情報が出始めた形だ。2019年にPS4はまだ好調に売れていたし、2020年にはコロナ禍が部品コストと供給を直撃した。それでもPS5は予定どおり発売された。
つまり、次世代機発売の直前に「沈黙」や「不安材料」が存在すること自体は、過去にも前例がある。情報が少ないことと、計画が頓挫していることはまったく別の話だ。
PS5の正式発表は発売の約1年半前。現在のPS6にも、同様の「嵐の前の静けさ」が当てはまるのかもしれない。
SDK更新が示す「世代交代の準備」
延期否定の根拠は、AMDの検証作業だけではない。ソニー自身の動きが、それを裏付けている。
YouTubeチャンネル「Moore's Law Is Dead」（MLID）が4月上旬に公開した情報によれば、PS5のSDK（開発キット）バージョン13にPlayGoと呼ばれる新機能が追加された。これはXboxの「Smart Delivery」に相当するもので、開発者がPS4/PS4 Pro、PS5、PS5 Pro、そして「Power Saver Mode」のそれぞれに最適化されたアセットとテクスチャを個別にパッケージングできる仕組みだ。
ここで注目すべきは「Power Saver Mode」の扱いだ。MLIDのソースは「このモードが独立したアセットパッケージを持つのは、将来のハードウェア──つまりPS6携帯機──の基盤として設計されているからだ」と指摘する。省電力のためだけにテクスチャサイズを変える意味はない。スレッド数の制限も、リーク済みのPS6携帯機スペック（Zen 6cコア4基＝ゲーム用8スレッド）と一致するという。
ソニーはPS5 Proのバックポートすら行わなかったPower Saver Modeの対応を、SDK 1.0まで遡って全バージョンに適用した。次世代機を見据えた動きでなければ説明がつかない。
さらにソニーは、2026年春からPS4ゲームの新規提出に対するレガシーPSNサービスの段階的終了を開発者に通知している。クロスジェンSDKへの移行を促す内容で、「トランジション」という表現が使われていた。
価格のジレンマ──699ドルは実現するのか
延期しないとして、もう一つの難題がある。価格だ。
Kepler_L2の最新の見積もりでは、PS6の部品原価（BOM）は約760ドル（約12万2,000円）。「699ドル（約11万2,000円）はまだ可能だと思う。妥当な補助金があれば」と彼は述べている。だが続けてこう付け加えた。「問題は、Xboxがもはや直接の競合でなくなった今、ソニーがわざわざそうするかどうかだ」。
MicrosoftのProject HelixはPC/コンソールのハイブリッド路線に舵を切り、価格帯も1,000ドル超が予想されている。ソニーにとって「値下げしてでもシェアを取る」インセンティブが薄れているのは確かだ。
Kepler_L2いわく、「Xboxがもはや直接の競合でなくなった今、ソニーがわざわざ補助金を出すかどうかが問題だ」。PS5 Proが899ドル（日本では13万7,980円）で売れている現状では、PS6をそれより安くする動機は限られる。
ただし、MLIDは別の見方を示している。PS6は設計段階から低コスト生産を前提としており、冷却系と電源が大幅に簡素化されるため、本体価格はPS5 Proより安くなる可能性があるという。携帯機のAPUを使ったホームモデルなら、ベースPS5より安価にすることも技術的には可能だとしている。
延期論の本当の論点
ここまでの情報を整理すると、「PS6が延期される」という見方と「予定通り進んでいる」という見方の対立は、実は別の問題に集約される。
延期を主張する側の根拠は、RAMとNANDの価格高騰だ。AI向けデータセンターが世界のメモリチップ生産の約70%を消費するとされる2026年、ゲーム機向けの供給余力は確実に縮小している。Bloombergの報道やアナリストのデイビッド・ギブソンの警告も、この構造的問題を指摘している。
一方、延期否定派の根拠は「行動」だ。AMDの検証作業、ソニーのSDK更新、PS4レガシーサービスの終了通知、そしてTSMCとの生産契約。MLIDは「延期すればTSMC 3nmの生産契約違反コストがRAM価格高騰よりはるかに大きい」と述べている。
どちらが正しいかは、この先数か月で明らかになるだろう。ソニーが2026年中に正式発表を行えば、2027年ホリデーシーズンの発売はほぼ確定する。逆に年内に動きがなければ、延期の可能性が現実味を帯びてくる。
少なくとも現時点では、延期を示す「決定」はなく、予定通りを示す「準備」が積み上がっている。答えは、AMDの検証ラボの中にある。
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