ノートPC
Surface Laptop 8、WordベンチでMacBook Airの約半分の性能
ロボットがキーボードとマウスを操作し、同じ手順を両方のノートPCで繰り返す。条件を揃え、人間の癖を排除して出た結果がこれだ。
Apple
Apple
MacBook Air、品薄に。Appleは14インチProを押し出す
M5 MacBook Airが世界的なメモリ不足のあおりを受けて深刻な品薄に陥っている。今日注文しても届くのは3週間後で、メモリを増やすと4週間近い待ちになる。Appleはその間、14インチM5 MacBook Proを優先販売し、今秋のM6刷新に向けた在庫調整を進めているという。
タスクマネージャー
タスクマネージャーの生みの親がmacOS版を無料で公開
Windowsタスクマネージャーの原作者デイヴ・プラマー氏が、macOS向けに「Task Manager OG」の無料ベータ版を公開した。30年前と同じ設計思想で、Appleの標準ツールに挑む。
Apple
Apple、AIバグ報告に件数上限と180日間の受付停止を導入
macOS Tahoe 26.6で155件の脆弱性が修正された。AIが見つけた本物の欠陥と、AIが量産したゴミの仕分けに、Appleが制度で線を引き始めた。
Apple
iPhone 18 Pro、最大300ドル値上げか。アナリストがApple格下げ
Appleの好決算の翌日、アナリストが突きつけたのは格付けの引き下げだった。iPhone 18 Proの価格が最大300ドル上がる可能性があるという。
スマートグラス
DEF CON、カメラ付きスマートグラスを全面禁止。度入りでも例外なし
2026年に入り、カメラ付きスマートグラスが締め出される場所は加速度的に増えている。ハッカーの祭典が出した答えは、処方レンズごと排除だった。 「信頼を壊し、プライバシーを侵害する」 来週ラスベガスで開幕するDEF CON 2026が、カメラ付きスマートグラスの持ち込みを全面禁止した。MetaがエシロールクソティカとRay-Ban・Oakleyブランドで展開するスマートグラスをはじめ、同種の録画機能付き端末が対象で、度入りレンズを装着していても例外は認められない。 公式の写真ポリシーには現地時間7月28日付で次の一文が加わった。 スマートグラスおよび録画中かどうかを一貫して判別する手段のない端末は、DEF CONでは禁止する。これらは信頼を壊し、人々のプライバシーを侵害する（DEF CON公式写真ポリシー） DEF CONのポリシーは従来から、登壇者以外の撮影には被写体の同意を求めてきた。今回の改訂は、スマートグラスを名指しで排除する初めての措置になる。 EFF（電子フロンティア財団）のサイバーセキュリティ・ディレクター、エヴァ・ガルペリン（Eva Galperin）氏はこ
衛星通信
Amazon Leo、5,105基の衛星でスマホ直接通信に参入
Amazonの衛星部門が、携帯電話の基地局が届かない地域に音声・データ・緊急通信を届ける新たな衛星群の認可をFCCに申請した。4月に約116億ドルで合意したGlobalstar買収で手に入れる周波数帯を使い、SpaceXが先行する市場に挑む。 Globalstarの周波数帯で5,105基 Amazon Leoが現地時間7月27日、米連邦通信委員会（FCC）に対して最大5,105基の低軌道衛星群の認可を申請した。正式名称は「Amazon Leo Direct-to-Device（D2D）System」。スマートフォンなどの携帯端末に音声通話、メッセージ、データ通信、緊急サービスを宇宙から直接届ける衛星群で、配備は2028年に開始する計画だ。 衛星は高度510〜580kmの5つの軌道殻に分散配置される。中緯度帯の3つで人口密集地域を、高緯度・極軌道の2つで極地付近をカバーする。端末との通信にはL帯とS帯、地上局との接続にはKa帯とV帯を使う。 従来の衛星が地上に信号をそのまま中継する方式（ベントパイプ）に対し、Amazon LeoのD2D衛星は軌道上で信号を処理してから送り返す。
半導体
CXMT、上場初日に470%急騰。時価総額で中国最大に
中国最大のDRAMメーカーが上場初日に中国A株市場で最も時価総額の高い企業になった。 約86億ドルの調達と初日の急騰 CXMT（長鑫存儲技術）を傘下に置く長鑫科技集団が現地時間7月27日、上海証券取引所の科創板（STARマーケット）に上場した。 IPO価格は1株8.66元。初値は49.50元で、公開価格の約5.7倍をつけた。午前の取引終了時点では54.65元まで上昇し、上昇率は一時531%に達した。 終値は49元で、上場初日の値上がり幅は約466%。時価総額は約3兆3000億元（約80兆円）に膨らみ、中国工商銀行の約2兆6000億元を上回って中国A株市場で最大の上場企業となった。 発行株数は66億8800万株。基本の公開分で579億2000万元（約86億ドル）を調達した。オーバーアロットメント（追加売出し）をすべて行使した場合、総額は最大666億元に達する。2020年のSMIC（中芯国際）を超え、中国本土の半導体企業としては過去最大のIPOだ。中国A株市場全体でも、2010年の中国農業銀行に次ぐ史上2番目の規模となった。 メモリ不足が押し上げた業績 CXMTは2016
Apple
Appleスマートグラス、プライバシー懸念で発売を延期。カメラ非搭載も検討
Metaのスマートグラスが積み上げてきた不信感が、後発のAppleの設計判断まで揺さぶっている。 Metaが残した傷跡 Appleがスマートグラスの発売を先送りにした。Bloombergのマーク・ガーマン記者が現地時間7月26日のニュースレターで報じたところによると、当初2026年末に予定されていた発表は2027年6月のWWDCに、発売は2027年末にそれぞれ延期されるという。 延期の理由は技術的な障壁ではない。Metaのスマートグラスが引き起こしたプライバシー問題が、Appleの開発方針を変えた。Visionハードウェアグループを含む開発チームは、プライバシーを最優先課題に据えているという。 Metaのスマートグラスは、小型カメラで周囲を録画できる機能が売りの一つだ。だが、録画中であることを示すLEDインジケーターは小さく、屋外では視認しにくい。LEDを隠すステッカーや、物理的に破壊するサービスまで出回っている。 2026年2月にはケニアのデータアノテーション企業で、ユーザーが撮影した極めて私的な映像を請負業者が閲覧していた実態が報じられ、3月には米国で集団訴訟が提起され
トランプ
トランプ大統領、EU制裁金に301条調査で報復宣言
GoogleへのDMA制裁金€8.9億を受け、トランプ大統領がEUに対する通商法301条調査の即時開始を宣言した。同じ日に80カ国超への301条関税が発効し、数時間後には訴訟が起きている。 「米国はヨーロッパの貯金箱ではない」 トランプ大統領は現地時間7月24日、Truth Socialへの長文投稿で、EUが米テック大手に科してきた制裁金を「違法かつ極めて非倫理的」と非難した。 Appleに150億ドル、Metaに30億ドル、Amazonに25億ドル、そしてGoogleには「説明もなく」新たに10億ドル。トランプはEUの制裁金を列挙しながら、これらが「偉大な米国企業からの搾取」に当たると主張し、通商法301条に基づく調査の即時開始を宣言した。 「制裁金はすべて撤回され、可能な限り早期に相当な関税が課されると、我々は予想している」（トランプ大統領のTruth Social投稿） 「米国はヨーロッパの貯金箱ではないし、そうさせるつもりもない」とも書いた。 だがトランプが「説明なし」と切って捨てたGoogleの制裁金€8.9億（約10億ドル）には、欧州委員会が7月23日に公表し
CXMT
CXMT、Huawei関連エンジニアをR&D拠点から排除
中国最大のDRAMメーカーCXMTが、Huawei系の装置ベンダーのエンジニアを研究開発拠点から排除した。AI需要で急成長した新興メモリメーカーが、Huaweiに対してもDRAMの値上げを押し通している。 Huaweiにも譲らない値上げ 6月、安徽省合肥にあるCXMT（ChangXin Memory Technologies、長鑫存儲技術）の中核研究開発区域で、クリーンルームの装置メンテナンスにあたっていたエンジニアが突然退去を命じられた。工具をまとめて即日退去。事前の通告はなかった。 排除されたエンジニアが所属するのは、Reutersの報道によればSiCarrier（新凱来技術）。Huaweiと密接な協力関係にある半導体製造装置メーカーで、DUV露光装置を使った微細加工技術（SAQP）をHuaweiと共同開発した実績を持つ。 SiCarrierの幹部は、この排除がCXMTとHuaweiの間の「力の争い」の結果だと結論づけた。両社の取引関係自体は続いているが、エンジニアの復帰は認められていない。CXMT、Huawei、SiCarrierの3社はいずれもコメントを拒否している。
AI
OnePlus撤退、CMFも断念 メモリ高騰が格安スマホを消す
AIデータセンターが消費するメモリの量が、スマートフォンの価格帯そのものを壊し始めた。値上げではなく、製品の消滅が始まっている。 格安スマホが採算割れに追い込まれている OnePlusが北米・欧州からの撤退を確認した。7月16日、同社は今後これらの地域で新製品を投入しないと発表した。親会社Oppoの戦略再編を受けた判断で、インドと中国での事業に集中する。 Oppoは2026年第2四半期に前年同期比で2桁の出荷減を記録しており、OnePlusだけの話ではない。 6月にはNothingの廉価ブランドCMFが、次期モデルCMF Phone 3 Proの開発中止を発表した。共同創業者のアキス・エヴァンゲリディス（Akis Evangelidis）氏によれば、現在の部品価格では前モデルと同じ仕様の端末がインドで約3万〜3万5000ルピー（約5万1000〜6万円）になる。前モデルの発売価格1万8999ルピー（約3万2000円）から58〜85%の値上がりだ。 CMF Phone 2 Proは2025年にMKBHDの「ベスト・バジェットフォン」に選ばれた端末だ。その後継機を、CMFの価格帯
Apple
Appleが旧Qwenオープンソースチームを採用か
Appleの中国AI戦略が複数の軸で同時に動き出した。アリババを離れたQwenチームの採用情報が浮上している。 3月に去った人々の行き先 AIアナリストのロバート・スコーブル（Robert Scoble）氏が7月19日、Appleがアリババの旧Qwenオープンソースチームを採用したと投稿した。Qwenのオープンウェイトモデルを開発していたチームが、Apple側でSiriの中国向けAI機能に取り組んでいるという。 独立した裏付けは現時点で出ていない。 ただ、この話には筋が通る背景がある。2026年3月、Qwenプロジェクトの技術リーダーだったジュンヤン・リン（林俊旸）氏がアリババを退職した。ポストトレーニング責任者のユー・ボウェン氏も同時期に去り、コーディング部門を率いていたビンユアン・フイ氏は1月にMeta入りしていた。年明けから3月初旬の間に幹部3人が抜けたことになる。 離脱の背景には、アリババ内部の方針転換がある。通義（Tongyi）ラボは垂直統合型だったQwenチームを分割し、プレトレーニング・ポストトレーニング・テキスト・マルチモーダルの各機能を横割りの体制に再編し
半導体
Intel元CEO、NVIDIAのGPUを「鼻で笑った」と告白
Intel元CEOのゲルシンガー氏が、NVIDIAへの軽視、株主への1000億ドル還元、10年間の工場未建設というIntelの失敗を率直に語った。 技術者がいない経営の代償 パット・ゲルシンガー氏（Pat Gelsinger）がポッドキャスト「All-In」に出演し、Intel元CEOとして同社がどこで道を誤ったのかを振り返った。 18歳でIntelに入社し、アンドリュー・グローブ（Andy Grove）やゴードン・ムーア（Gordon Moore）のもとで育った。初めてエグゼクティブスタッフに加わったとき、20人中15人が博士号を持つ技術者だったと振り返る。 その文化が途切れたことが問題の始まりだった。技術者出身のリーダーが去り、経営の中枢を財務畑の人材が占めるようになった。2021年にゲルシンガー氏がCEOとして復帰するまで約15年間、Intelのトップに技術者はいなかった。 復帰前の5〜6年間だけで、Intelが配当と自社株買いで株主に返した金額は1000億ドルにのぼるという。「あの1000億ドルがバランスシートにあったら」と同氏は嘆いた。 復帰したとき、Intel