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OnePlus撤退、CMFも断念 メモリ高騰が格安スマホを消す

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OnePlus撤退、CMFも断念 メモリ高騰が格安スマホを消す

AIデータセンターが消費するメモリの量が、スマートフォンの価格帯そのものを壊し始めた。値上げではなく、製品の消滅が始まっている。 格安スマホが採算割れに追い込まれている OnePlusが北米・欧州からの撤退を確認した。7月16日、同社は今後これらの地域で新製品を投入しないと発表した。親会社Oppoの戦略再編を受けた判断で、インドと中国での事業に集中する。 Oppoは2026年第2四半期に前年同期比で2桁の出荷減を記録しており、OnePlusだけの話ではない。 6月にはNothingの廉価ブランドCMFが、次期モデルCMF Phone 3 Proの開発中止を発表した。共同創業者のアキス・エヴァンゲリディス(Akis Evangelidis)氏によれば、現在の部品価格では前モデルと同じ仕様の端末がインドで約3万〜3万5000ルピー(約5万1000〜6万円)になる。前モデルの発売価格1万8999ルピー(約3万2000円)から58〜85%の値上がりだ。 CMF Phone 2 Proは2025年にMKBHDの「ベスト・バジェットフォン」に選ばれた端末だ。その後継機を、CMFの価格帯

サムスン、ストライキ6日前に半導体生産を縮小

半導体

サムスン、ストライキ6日前に半導体生産を縮小

5月21日からの18日間ストライキを前に、サムスン電子が「緊急管理モード」に入った。日次損失は最大3兆ウォンに達する可能性があり、再稼働まで含めると影響は6週間に及ぶ。 6日前から始まる「ウォームダウン」 サムスン電子は5月11日、「ウォームダウン」と呼ばれる半導体減産措置に踏み切った。21日からの18日間ストライキを前に、新規ウェハ投入を絞り、フォトリソグラフィ・エッチング・洗浄工程の装置を順次スタンバイ状態に移す段取りだ。仕掛り中のウェハは安全な工程段階まで進めてから停止させる。 事実上の操業停止が「不可避」と会社が判断した結果だ。労組によれば5月14日時点で4万3286人がストライキ参加を申請し、目標の5万人に迫った。半導体(DS)事業部の全従業員の半数以上が抜けることになる。 「従業員の50%以上が不在の状態で、まともに動く工場はない」(業界関係者、ソウル経済日報の取材に対して) 通常の製造業ならスト当日から止めればよい。半導体は事情が違う。ライン全体が高度に自動化されているため、止め方一つで歩留まりが崩れる。スト1週間前から準備を始めないとダメージが最小化できない