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ディスク廃止に怒る15%、黙って買う85%の矛盾

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ディスク廃止に怒る15%、黙って買う85%の矛盾

ソニーがPlayStationの新作ゲームからディスクを廃止すると発表した翌日、メディアとコミュニティの反発は激しさを増している。だが売上データは、反発している層がすでに少数派であることを示している。85%がデジタルで買っているのに、聞こえてくるのはディスクを惜しむ15%の声ばかりだ。なぜか。 数字が語る現実 2026年3月期(FY2025 Q4)のソニー決算で、PS5とPS4のフルゲーム販売におけるデジタル比率は85%に達した。年間平均でも78%。PS4発売当初の2013年は約13%で、12年で比率は完全に逆転した。 PlayStationデジタル販売比率の推移 ※年間平均値。横軸は等間隔(実時間比例ではない)。FY2025 Q4(2026年1〜3月)は四半期ピークで85%に到達。ソニー決算ベース 年間約7000万本の物理ソフトがいまだに売れている。Niko Partnersのダニエル・アフマド(Daniel Ahmad)氏はこの数字を強調し、物理ソフトが死んだわけではないと述べている。だがソニーの直近四半期における物理ソフトの売上高は約

PS6もXbox次世代機もディスクなし。アナリストが断言

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PS6もXbox次世代機もディスクなし。アナリストが断言

SIEが7月1日に発表した新作ゲームの物理ディスク廃止を受け、複数のゲーム業界アナリストがPS6とXbox次世代機Project Helixのデジタル専用化を事実上確定と見なしている。焦点はもはや「ディスクがなくなるかどうか」ではなく、なくなった後にゲームの所有権をどう守るかに移った。 アナリストの見解は一致している SIEのディスク廃止発表から数時間で、業界を代表する調査機関が次々と見解を出した。 調査会社Circanaのマット・ピスカテラ(Mat Piscatella)氏は、PS6とProject Helixの両方がデジタル専用デバイスになると断言している。任天堂はSwitch 2のライフサイクルが終わるまでカートリッジの生産を続ける見込みだが、PlayStationとXboxについては結論が出たという認識だ。 東京拠点のコンサルティング会社カンタンゲームズのセルカン・トト(Serkan Toto)氏も同意見で、Xboxが同じ判断を下しても驚く者はいないだろうと述べている。 Niko Partnersのダニエル・アフマド(Daniel Ahmad)氏は、より踏み込んだ分