タスクマネージャー
タスクマネージャーの生みの親がmacOS版を無料で公開
Windowsタスクマネージャーの原作者デイヴ・プラマー氏が、macOS向けに「Task Manager OG」の無料ベータ版を公開した。30年前と同じ設計思想で、Appleの標準ツールに挑む。
Mac
AI
ChatGPTの新Macアプリ「スーパー」を検証 機能構成と課題を整理
ChatGPTとCodex、Atlasを一つにまとめた「スーパーアプリ」が7月9日にリリースされた。だが蓋を開けてみれば、UIの混乱がひどく、旧アプリのシンプルさは跡形もない。 ネイティブからElectronへ OpenAIは7月9日（米国時間）、新しいChatGPTデスクトップアプリをMac・Windows向けに公開した。ChatGPT、コーディングエージェントのCodex、廃止が決まったAIブラウザAtlasを一つに束ねる「スーパーアプリ」構想が、3月の報道から4か月で形になった。 問題は、その統合がどう実装されたかにある。 旧ChatGPT Macアプリは159MBのネイティブアプリだった。macOSのフレームワークで組まれ、動作は軽快で、Option+Spaceのショートカットで呼び出すミニオーバーレイも快適に使えた。 新アプリは1.5GBのElectronバンドルだ。Apple界隈で影響力を持つブロガー、ジョン・グルーバー（John Gruber）氏は発表当日に旧版159MBとの対比を示し、容量が約10倍に膨れたことに苦言を呈した。 ElectronはWeb技術
Apple
Appleが中国CXMTからのメモリ調達を政府に直訴。値上げの翌日に
Mac・iPadの大幅値上げから一夜明けた6月26日、Appleがトランプ政権に対し、中国DRAMメーカーCXMT（長鑫存儲）からのメモリチップ購入許可を求めてロビー活動を展開していることが明らかになった。2月に浮上した中国メモリ調達の構想は、いまや米政府への正式な働きかけに変わっている。 値上げとロビー活動の時系列 Appleの動きには明確な段階がある。 6月17日、ティム・クック（Tim Cook）CEOがウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、メモリ価格の高騰を受けた値上げは不可避だと認めた。安全保障上の規制で米企業が中国メモリメーカーと取引しにくい現状を問われると、「あらゆる供給先を検討すべきだ」と踏み込んでいる。 6月25日、Appleは実際にMac・iPad・Apple Vision Proなどの価格を一斉に引き上げた。日本国内ではMacBook Air（M5、13インチ）が18万4800円から22万4800円へ4万円増、MacBook Pro 14インチは24万8800円から33万9800円へ9万1000円増と、値上げ幅が最も大きい構成では10万円近い
Apple
Apple製品一斉値上げ。日本は円安で二重の負担
Appleが6月25日、Mac・iPad・HomePod・Apple TV・Vision Proの販売価格を世界同時に引き上げた。iPhone・Apple Watch・AirPodsは据え置き。日本ではドル建ての製品値上げに加え、円安による為替調整が重なり、米国を上回る値上げ幅になっている。 何がいくら上がったか Macは全ラインナップが対象になった。 MacBook Neoは9万9800円から11万9800円へ2万円の値上げ。今年3月の発売時、10万円を切る最新Macとして注目された製品が、わずか3カ月で2割高くなった。米国での値上げは100ドルだが、日本では円安調整分が上乗せされている。 MacBook Airは18万4800円から22万4800円へ4万円増。MacBook Proは33万9800円からで、約6万円上がった。最大の値上げ幅はMac Studioで、32万8800円から41万9800円へ9万1000円の引き上げになっている。 iMacは19万8800円から24万9800円へ5万1000円増。Mac miniは5月に256GBモデルを廃止して512GBモデル
Microsoft
Outlook for Macで返信すると会話が消えるバグ。修正の見通しなし
返信ボタンを押した瞬間、メールの会話履歴が消える。6月中旬以降、Mac版Outlookのレガシークライアントで起きている不具合だ。直前のやりとりも、その前の経緯も、返信ウィンドウには何も残らない。メールクライアントとして最も基本的な機能が壊れている。 何が起きているのか バージョン16.110（ビルド26061317）へのアップデートが原因だ。6月18日前後に自動更新で配信されたこのビルドを適用すると、返信や転送の際に元のメッセージ本文が一切表示されなくなる。件名と差出人のヘッダーだけが残り、肝心の本文は空白。転送に至っては、中身のないメールを相手に送ることになる。 影響を受けるのはHTML形式のメールだ。プレーンテキストのメールでは症状が出ない。Microsoftのサポートフォーラムには5月中旬から散発的に報告が上がっていたが、ビルド26061317の自動配信が広がった先週から投稿が一気に増えた。Microsoft Q&Aには少なくとも10件以上の個別スレッドが立ち、いずれも同じ症状を訴えている。 Microsoftは6月17日付でサポートページを公開し、バグを「調査中」と
Apple
Appleが値上げを宣言。退任直前のクックCEOが語った「限界」
ティム・クック（Tim Cook）氏が、Apple製品の値上げを公式に認めた。退任まで残り2ヶ月半。iPhoneの価格帯を守り続けてきたCEOが、最後に残した言葉は「もう持たない」だった。 「避けられない」の重さ Appleのクック氏は現地時間6月17日、The Wall Street Journalの独占インタビューで製品の値上げを明言した。 「残念ながら、値上げは避けられない。我々に転嫁される巨額のコスト増を抑えようと最善を尽くし、お客様を守ろうとしてきたが、状況は持続不可能になった」 どの製品がいつ、いくら上がるのかは明かさなかった。だが市場はその先を読む。Appleの次の大型発売は9月のiPhone 18シリーズ。調査会社TechInsightsは、現在の利益率を維持するならiPhone 18 Proは約270ドル（約4万3000円）の値上げが必要になると試算している。1,299ドルのiPhone Proが現実になれば、10年以上据え置いてきたProの開始価格が動く。 Apple製品の値上げ実績と試算 製品旧価格新価格差額Mac mini9万4800円1
macOS
Mac版OneDrive、4年越しの「重さの原因」を解消へ
MacでOneDriveを使っていて、同期が遅い、CPUが回る、ストレージを妙に食う。そんな経験がある人は少なくないはずだ。原因は2022年にMicrosoftが作った「つなぎの仕組み」にあった。6月10日、Microsoftはその仕組みを根本から作り直したNative Sync Engine（ネイティブ同期エンジン）をInsiders向けに配信開始した。 4年間、裏で何が起きていたか 話は2022年に遡る。 OneDrive for MacはこのときAppleのFile Providerプラットフォームへ移行した。macOSがクラウドストレージアプリ向けに提供するファイル同期の標準フレームワークで、iCloud Driveも同じ基盤を使っている。移行自体は正しい方向だったが、問題はその実装にあった。 Microsoftは既存の同期エンジンを書き換えるリスクを避け、File Providerとの橋渡しとして隠しキャッシュフォルダを作った。OneDriveのファイルツリーをまるごとミラーリングし、File Providerと旧同期エンジンのあいだを取り持つ。 つなぎとしては機
Microsoft
買い切り版Officeで編集機能が制限される条件と時期を整理
7月13日が近づいている。Mac版Office 2019のWord、Excel、PowerPoint、Outlook、OneNoteが、その日を境にファイルの編集・保存・新規作成をできなくなる。開いて読むことと印刷だけは残る。Microsoftはこれを「機能制限モード」と呼んでいる。買い切りで手に入れたソフトが、ある朝から閲覧専用の箱に変わる。 証明書の期限切れという仕組み 原因はライセンス認証に使われるデジタル証明書の有効期限だ。Microsoft 365アプリはこの証明書でライセンスの正当性を検証しており、現行の証明書が2026年7月13日に失効する。 Microsoftは証明書をすでに更新済みだ。ただし、更新された証明書はソフトウェアアップデートでしか配布できない。Microsoft 365とOffice 2021にはバージョン16.83（macOS）/2.93（iOS）としてこの更新が届く。しかしOffice 2019 for Macは2023年10月のサポート終了以降、一切のアップデートが停止されている。最終ビルドは16.78で、必要な16.83に到達する手段がない。
PC
8GBノートの価値戦争、勝敗を分けたのはOS
DellがComputex 2026で発表した新型XPS 13は、スペックシートだけ見れば文句のつけようがない。CNC削り出しのアルミ筐体、2.5Kタッチディスプレイ、重量わずか約0.9kg。
AI
OpenAI、Codex操作をスマホに開放、全プラン対象
OpenAIがコーディング支援エージェント「Codex」のリモート操作機能を、ChatGPTのモバイルアプリに追加した。デスクトップで走るタスクを、外出先のiPhoneやAndroidから止めずに進められる。
AI
EdgeがCopilot Mode廃止、AIが標準装備に
Microsoftが実験ラベルを外した。タブ横断・履歴参照・音声・画面共有といったAI機能はEdge本体に組み込まれ、モバイル版にも揃って降りてくる。 Copilot Modeという「実験」は終わった Microsoftは2026年5月13日、Microsoft Edgeのアップデートを公開した。複数の開いたタブを横断して内容を比較・要約するAI機能や、閲覧履歴と過去のチャットを参照して回答精度を上げる仕組みが、デスクトップとモバイルの両方で全ユーザーに開放された。同時に、2025年7月から実験機能として提供されてきたCopilot Modeは廃止される。 廃止という言葉だけ見ると後退に見えるが、実態は逆だ。Copilot Modeに収められていた機能は、新しい標準のEdgeにそのまま流れ込んでいる。実験用の囲いを外し、囲いの中にあった道具を店頭に並べ直した、というのが今回の動きに近い。 Copilot Modeは1年も持たなかった。Microsoftが「実験」と呼んでいた期間に何を観察していたのか、その答えがこの統合にあらわれている。 タブを横断するAIが標準機能になる
Apple
Mac miniの256GBが消えた、起点価格は799ドルへ
Mac miniの最も安い構成が、Appleの製品ページから姿を消した。256GBストレージの選択肢ごと削除され、起点価格は599ドルから799ドルへ。日本では94,800円から124,800円へと、3万円の上乗せが現実になっている。 256GBという選択肢ごと、構成画面から消えた Appleが今週、Mac miniの256GBストレージモデルを世界的に販売終了した。先週から注文不可の状態だったが、今回はApple Storeの構成ページから256GBの選択肢そのものが取り除かれた。在庫切れではなく、選べないのだ。 これにより、米国でのMac miniの起点価格は599ドルから799ドルへと200ドル上昇する。M4チップ・16GBメモリ構成でストレージは256GBから512GBに倍増した形だ。それでも、安価な入口が完全に消えた事実は変わらない。 価格据え置きでの構成変更とは言えるものの、ユーザー視点では話が違う。これまで存在した「599ドルのMac」という選択肢そのものが消えた。 日本市場での影響はさらに直接的だ。Apple公式ストアの価格は、これまで94,800円（税込）
Apple
Apple、3月期売上1111億ドルで過去最高、iPhone 17が押し上げる
Appleが2026会計年度第2四半期決算を発表した。売上1111億ドル、純利益295億ドル、EPS2.01ドル。すべてが3月期として過去最高。iPhone 17の需要が想定を超えた。 過去最高の3月期決算という事実 Appleが日本時間5月1日朝、2026会計年度第2四半期（2026年3月28日締め）の決算を発表した。売上1111億8000万ドル（前年同期比17%増）、純利益295億7800万ドル、希薄化後EPSは2.01ドル（前年比22%増）。会社全体の売上、iPhone売上、EPSの3つで3月期記録を更新し、サービス部門売上は四半期として過去最高を更新した。 事前のウォール街予想はEPS1.95ドル、売上1096億6000万ドル。すべての主要セグメントで予想を上回った。決算後、 AAPL株は時間外取引で一時5%上昇 している。 「Appleにとって最高の3月期決算をご報告できることを誇りに思う」（ティム・クック） クックCEOは声明でこう述べた。同氏が9月1日にエグゼクティブ・チェアマン（取締役会長）へ退き、ハードウェアエンジニアリング担当シニアバイスプレジデントのジ
Apple
Appleがデル抜き世界3位へ、ノートPC市場の新たな分水嶺
Appleが今年、ノートPC出荷台数で世界3位に浮上する見通しが出ている。市場全体が8%縮小するなかで、唯一の成長企業になるという。勝敗を分けたのは、もはやスペックでも価格でもない。 メモリ高騰が市場全体を縮ませた 市場調査会社シグマインテル（Sigmaintell）が4月下旬に公表した最新予測によれば、2026年の世界ノートPC出荷台数は1億8110万台。前年の1億9670万台から8%の減少となる。元データはZDNet Koreaが4月26日付で詳報している。 縮小の主因は、AIデータセンター向けHBMの増産でDRAMサプライヤがコンシューマ向けメモリの生産を絞り、価格が記録的水準まで跳ね上がったことだ。Counterpoint Researchの集計では、2026年第1四半期のDRAM契約価格は前期比で90〜100%上昇し、四半期ベースで過去最高の上昇率を記録した。Samsung・SK Hynix・Micronの3社で世界の95%を握る寡占構造のなか、各社は利益率の高いHBMにラインを集中させている。 つまり、ノートPCメーカーが2026年に直面したのは「需要不足」ではな