Cisco
Cisco、AIバグ発見が生む「Mythosエフェクト」で機器更新が加速
Anthropicのバグ発見AI「Mythos」が、企業のネットワーク機器を一変させようとしている。サポート切れの機器は、もう放置できない。
ネットワーク
セキュリティ
サムスン、スマートTVアプリに住宅プロキシSDKを禁止
知らないうちに、あなたの自宅回線が他人の通信経路として使われていた。ノルウェーのサイバーセキュリティ企業Mnemonic（ニーモニック）の調査が、その仕組みを実機で明らかにした。
セキュリティ
ロシアFSBのルーター侵入に13カ国19機関が共同勧告、英EUは制裁発動
米英など13カ国のサイバーセキュリティ当局19機関が、ロシア連邦保安庁（FSB）第16センターによるルーター侵入について共同勧告を出した。突かれたのは高度な脆弱性ではなく、初期設定のまま放置された機器。英国とEUは制裁と攻撃の名指しを重ねた。 19機関が名指しした「第16センター」 NSA、CISA、FBIをはじめ、英国、オーストラリア、カナダ、ポーランド、エストニアなど13カ国の19機関が2026年7月13日、共同のサイバーセキュリティ勧告を公開した。相手はFSB第16センター。セキュリティ業界がBerserk Bear、Energetic Bear、Dragonfly、Ghost Blizzard、Static Tundraなどの名前で10年以上追跡してきた集団と同一の活動だとしている。 手口の入口はSNMP（ルーターなどのネットワーク機器を遠隔で監視・管理するプロトコル）だ。攻撃側はインターネット全体をスキャンし、初期値のまま、または推測しやすいコミュニティストリング（SNMPv1/v2で認証パスワードの役割を果たす文字列）を受け付ける機器を探す。 見つけた機器には、送
Linux
Apple自身が捨てて17年。AppleTalkがLinuxからも消える
Appleが2009年に見切りをつけたプロトコルが、2026年のLinuxカーネルでようやく退場する。直接の引き金は、コードの老朽化ではなくAI生成パッチの氾濫だった。 3694行の静かな退場 AppleTalkの実装がLinuxカーネルから消える。ネットワーク共同メンテナーのヤクブ・キチンスキ（Jakub Kicinski）氏が、現地時間6月15日付でコミットを投入した。Linux 7.2に向けたnet-nextツリーへの変更で、37ファイル、3694行の削除を含む。 AppleTalkは1985年にAppleが導入した独自のネットワークプロトコルスイートだ。ケーブル1本でMacintosh同士がつながる、プラグ・アンド・プレイのLANを実現した。だがTCP/IPに主役の座を奪われ、Apple自身がMac OS X 10.6 Snow Leopard（2009年8月リリース）でサポートを打ち切っている。 生みの親が17年前に葬ったプロトコルを、Linuxはなぜ今まで抱えていたのか。 AIパッチという名の引き金 キチンスキ氏はコミットメッセージにこう書いた。 「最近、
Linux
AIによるLinux脆弱性報告が増加 ネットワーク修正プロセスへの影響
Linux 7.1のネットワーク系修正がパッチの洪水に見舞われている。AIによる脆弱性発見が加速するなか、修正がまた別の問題を呼ぶ状況がいつまで続くのか・・・メンテナー自身がそう問いかけている。
IPv6
IPv8提案がIETFに登場、技術者は「LLM精神病」と一蹴
IPv4を「エリアコード」付き64ビットに拡張する新プロトコル「IPv8」のドラフトがIETFに提出された。提案者は実在のベテラン技術者だが、運用者コミュニティの反応は冷ややかで、「LLMが書いた幻覚」とまで言われている。 バミューダ発の「IPv4延命プラン」 バミューダ拠点のOne Limitedに所属するジェイミー・セイン（Jamie Thain）が、2026年4月14日付でIETFにインターネットドラフトdraft-thain-ipv8-00を提出した。タイトルは「Internet Protocol Version 8（IPv8）」。半年で失効する個人提出のドラフトで、IETFが公認した文書ではない。 セインの主張は明快だ。IPv6は25年かけて普及活動を続けたのに、いまだに世界のインターネットトラフィックの半分を運べていない。であれば、IPv6に乗り換えさせるのではなく、IPv4を拡張して延命するほうが現実的ではないか。それがIPv8の出発点だ。 IPv8のアドレス形式はr.r.r.r.n.n.n.nという64ビット構造になっている。前半のr.r.r.rがASN（自律
Linux
RTL8159 10GbE、Linux 7.2で標準対応へ
1万円以下で買える10GbE USBアダプタが、ようやくLinuxカーネル標準ドライバで動くようになる。net-nextへのマージは5月6日。実機テストでは8.96Gbpsを記録した。
セキュリティ
英文学科の23歳に止められた台湾新幹線、TETRAの夜
清明連休最終日の深夜11時23分、台湾新幹線の3列車が一斉に緊急停車した。原因は北朝鮮でも中国でもなく、英文学科の大学生が自宅で組んだ無線機材だった。狙ったわけですらないと本人は言う。
Wi-Fi
学校のWi-Fi不調、犯人は工事現場のクレーン
K-12（米国の初等・中等教育）の一貫校で、導入したばかりのWi-Fiが特定エリアだけ繋がらなくなる。Windowsノートだけが繋がらない不思議な症状、真犯人は校舎の外にいた。2.4GHz帯をめぐる実話だ。
Windows 11
Windows 11の「内蔵」速度テスト、実態はBingだった
KB5083769の目玉機能として紹介される「速度テスト」がWindows 11 25H2/24H2の全ユーザーに展開されている。右クリックで使える手軽さが話題だが、中身はBingを経由してOoklaのSpeedtestを開くだけの仕組みだ。「内蔵」と呼ぶには距離がある。
Linux
AI駆動の検査がLinuxから27,646行を削り始めた
AIとファジングが30年前のドライバにバグ報告を量産し、維持コストが跳ね上がっている。アンドリュー・ランが18ドライバ・27,646行を削るパッチを提出した。「残せるから残す」をやめた判断だ。
ネットワーク
TP-Linkが米FCCに例外申請「もう中国企業ではない」
米FCCの外国製ルーター輸入禁止に対し、TP-Linkが条件付き承認を求めて動いた。中国親会社からの分離と米国内シェアを盾に「米国企業」と主張するが、組立は依然として中国とベトナム。先行2社の例外枠に滑り込めるかは、まだ誰にも見えていない。 「米国企業である」という主張から始まった申請 米連邦通信委員会（Federal Communications Commission、FCC）が外国製コンシューマ向けルーターの輸入を原則禁止してから約1カ月。市場シェア20%を主張するTP-LinkがFCCと接触し、条件付き承認（Conditional Approval）を求めて動き始めたことが、同社の提出文書から明らかになった。PCMagが文書の内容を最初に報じている。 TP-LinkがFCCに出した主張は、端的に言えば「我々はもう中国企業ではない」の一点に尽きる。同社の文書はTP-Linkを米国企業と位置づけ、米消費者向け小売市場で20%のシェアを持つと強調している。製品についても「技術系レビュアーから極めて高い評価を受けている」「TP-Linkのルーターは安全である」と添えた。 つまり
ネットワーク
IPv6が単日50%突破、他計測では40%台という乖離
Googleの統計で、IPv6が3月28日にようやく全トラフィックの半分を超えた。ただし単日限りで、他の計測ではまだ40%台にとどまる。30年がかりの移行が「達成」と呼べる段階にあるのかは、数字の見方次第だ。
ネットワーク
QUIC、教科書が第3のトランスプロトコルとして戴冠
ネットワーク分野の標準教科書の著者が、次版でQUICの重要度をTCPと同格に扱うと宣言した。ついにRPCのためのトランスプロトコルが来たという技術史的含意がある。ただし採用率は現場で足踏みしている。