セキュリティ

英文学科の23歳に止められた台湾新幹線、TETRAの夜

清明連休最終日の深夜11時23分、台湾新幹線の3列車が一斉に緊急停車した。原因は北朝鮮でも中国でもなく、英文学科の大学生が自宅で組んだ無線機材だった。狙ったわけですらないと本人は言う。

岬徹

2026年5月7日 12:4300

「ポケットの中で誤って触ってしまった」

事件が起きたのは2026年4月5日23時23分。営業中の3列車と回送1列車が手動で緊急停止し、合計48分の遅延が発生した。

きっかけは、台中駅エリアから発信された一本のTETRA無線信号。それも普通の音声通話ではなく、最高優先度の「緊急告警(General Alarm)」だった。これは本来、駅員が線路上の人身事故や脱線などを発見した際、行控中心(運行管制センター)と即時通話しつつ、付近の運転士全員に手動緊急停止を指示するために使う符号だ。受信した行控中心は規定どおり対応プロトコルを発動し、列車は規則に従って止まった。

ところが社内の手持ち無線機を全数点検しても、紛失も操作ミスも見つからない。台湾高鉄(THSR)は「事案は単純ではない」と判断し、4月6日未明に通報。鉄路警察局と刑事局電信偵査大隊が合流して捜査を開始した。

逮捕されたのは、台中市沙鹿に下宿する23歳の静宜大学英文学科の学生だった。情報工学でも電気電子でもない。ただ無線が好きだった、それだけの学生である。

警察が住居と職場を家宅捜索したところ、専門無線機11台、SDRフィルタ、ノートパソコン、スマートフォン2台が押収された。本人は供述で「ポケットに入れていた無線機を誤って触ってしまった」と弁明している。

警察が示した手口の例えは率直だった。「過去にシャッターのリモコンをコピーするのと、概念としては同じ」。

ただし、それを公共輸送インフラに対して実行した代償は重い。本人は鉄道法違反、刑法第184条(他の方法による公共輸送危険罪)、刑法第360条(電磁的方法による設備干渉罪)で送致され、桃園地検により10万NTドル(約50万円)で保釈。共犯として高校の後輩で同じく無線愛好家の21歳・陳姓男性も逮捕され、こちらは8万NTドル(約40万円)で保釈となった。陳容疑者は、攻撃の鍵となる無線パラメータを林容疑者に提供したとされる。

SDRフィルタとオンライン購入だけで揃う「攻撃環境」

検察と鉄路警察の説明をたどると、攻撃の組み立て方は驚くほど素朴だ。

まず通販で買えるSDRフィルタを入手する。これは特定周波数の電波を拾い出す装置で、SDR(Software Defined Radio、ソフトウェア無線)の世界では入門用と言ってよい部類のハードウェアだ。フィルタの片端にアンテナを、もう片端にUSBでパソコンをつなぐ。これだけで台湾高鉄の無線通信を捕捉する受信環境が出来上がる。

次に、PC上で動く解析プログラムで通信パラメータを読み解く。林容疑者は3年前に第三級アマチュア無線技士の資格を取っており、専門論壇で機種選定や周波数走査の方法を学んでいた。新北市消防局や桃園空港MRTのチャンネルも傍受していたという。

最後に、解析したパラメータを自分の無線機に書き込む。すると、その無線機は台湾高鉄の正規端末と区別がつかない信号を放つ装置に変わる。あとは台中駅近辺に持ち込み、緊急告警を発信するだけ。駅員のボタンを、外側から押したのと変わらない。

捜査の決め手も無線そのものだった。無線電波は基地局を経由するため、警察は台中エリアの無線基地局の位置情報と、その近辺の防犯カメラ映像を突き合わせて被疑者を絞り込んだ。

中央大学通訊工程学系の古孟霖教授はこう指摘する。手法には一定の難度があり、単なる電波妨害ではなく、無線システムの認証を突破して遠隔操作した、いわばサイバー攻撃に近い。古教授は、設備の老朽化、暗号化や多要素認証など防護機構の強化が急務だと訴えた。

「7段階認証」を抜けた攻撃が示すもの

立法院でも騒ぎになっている。立法委員の何欣純氏は4日の交通委員会で、高鉄無線電は交通機関のなかで最高ランクとされ、7段階の認証を経るはずだったと指摘した。それを大学生が突破した以上、これは個別の悪戯ではなく国家安全の問題だ、と。交通部は1ヶ月以内に検討報告を提出すると約束し、高鉄、台鉄、各都市MRTの一斉点検に着手した。

弁護士の林智群氏も、毎日20万人以上が高鉄を使う事実を踏まえ、業余無線の愛好家ひとりに止められるシステムは、すでに「悪意ある攻撃に耐えるレベル」を満たしていないと述べた。

ここで気になるのは、高鉄が誇った7段階認証が、なぜSDRフィルタとパラメータコピーだけで通り抜けられたのかという点だ。報道で明示されていない部分は推測に頼るしかないが、台湾高鉄が使う無線規格はTETRA(Terrestrial Trunked Radio)である。そしてTETRAは、ここ数年、研究者から繰り返し警鐘が鳴らされている技術である。

世界標準TETRAの「構造的弱点」

TETRAは欧州電気通信標準化機構(ETSI)が策定した業務用デジタル無線規格で、世界100カ国以上で警察、軍、消防、公共交通、電力・水道などの基幹インフラ通信に採用されている。日本では普及していないが、欧州や台湾を含むアジア各地では「重要インフラの定番」と言ってよい。

そのTETRAに2度の警鐘が、ここ数年で鳴らされている。

オランダのセキュリティ企業Midnight Blueが2023年8月のBlack Hat USAで公開した「TETRA:BURST」は、5件のCVEを含む一連の欠陥だった。なかでもCVE-2022-24402は、TEA1暗号アルゴリズムの鍵長が80ビットから事実上32ビットに圧縮される構造を持つことを示した。コンシューマ機材で数分から数時間で総当たり解析できる弱さで、研究者は意図的なバックドアと結論づけた。輸出規制に合わせて鍵長が削られた歴史的経緯が背景にある。

Midnight Blueは2025年8月のBlack Hat USAで「2TETRA:2BURST」を再び公開した。CVE-2025-52944として記録されたのは、TETRAプロトコルにメッセージ認証が存在せず、音声・データ問わず任意のメッセージを注入できるという指摘だった。クライアント認証が有効か無効かに関係なく、注入は可能とされる。

メッセージ認証がない、という事実は重い。これは「正しい鍵で暗号化された通信は信用する」という前提のもとに、誰がそのメッセージを送ったのかを検証する仕組みがプロトコル設計に存在しないという意味だ。鍵パラメータを入手できれば、その時点で正規端末と外部端末は区別できなくなる。台湾の事件で起きた現象と、不気味なほど一致する話だ。

「個人の悪戯」の皮を被った国家安全問題

冷静に整理すると、この事件は3つの層で読める。

第一層は個人犯罪だ。林容疑者の動機が「悪戯」「誤操作」だったとしても、列車48分の停止は2万人規模の旅客に影響したと推定され、鉄道法違反は十分成立する。検察の構成も妥当である。

第二層は台湾高鉄のシステム運用だ。無線パラメータが共犯者から渡った時点で「7段階認証」の意味は事実上消えた。鍵の保管、定期更新、漏洩検知の運用が機能していたかが問われる。台湾鉄道暨国土規画学会の黄柏森氏が言うように、通信を内部網に閉じ込め、TETRAのような汎用無線規格そのものを公衆エリアに露出させない設計が必要になる。

第三層は世界標準そのものの限界だ。TETRAを使う限り、メッセージ認証の欠如という構造的問題は付いて回る。台湾高鉄が突出して脆弱だったのではなく、TETRAを採用する世界中の重要インフラが、原理的に同じリスクを共有している、と言ったほうが近い。

公開されている脆弱性に対するパッチは、MBPH-2025-001を除いて出ていない。Midnight Blueの研究者はこう書いている。TETRAネットワークを運用または利用しているなら、CVE-2025-52944の影響は確実に受けると。