PlayStation
ソニー、PS5の箱に「2028年以降ディスクなし」の警告ステッカーを貼り始める
新品のPS5に、ディスク廃止を予告するステッカーが貼られている。
SIE
ゲーム
ソニー、PlayStation内に広告部門を新設。世界4拠点で求人
ディスク廃止の次は広告。ゲーム開発費の高騰が、プレイヤーではなく広告主に請求書を回す構造を生み出そうとしている。
ゲーム
小島秀夫氏、物理メディア消滅に「恐怖」。ローマの映画祭で語る
ディスクが消えた先に待つのは、ダウンロードですらない。サーバーの「蛇口」を月額で開けてもらう世界だ。メタルギアの生みの親は、その未来を見据えて「恐怖」と言い切った。 ローマの夜空の下で ゲームの発表会場でも業界カンファレンスでもない。小島秀夫氏が語ったのは、ローマの野外映画祭Il Cinema in Piazzaだった。7月4日から6日にかけて、ダリオ・アルジェント監督やニコラス・ウィンディング・レフン監督らと並び、映画の上映とトークに参加していた。 SIEがPlayStation Blogで2028年1月以降の新作ゲームについてディスク版の生産を終了すると発表したのは、現地時間7月1日。小島氏がローマに到着する数日前のことだ。 映画祭で物理メディアの話題が振られたとき、小島氏はこう述べた。 「2028年に生産が終わるということで、これはゲームの話ですが、物理メディアで育った自分としては、本当に悲しい。今、映画のBlu-rayやCDを買い漁っている。ゲームの場合はハードディスクにダウンロードするので、データは自分のハードウェアに残る。だがこれがストリーミングに移行すれば、そ
ゲーム
物理ゲーム支出17年ぶり増加、ソニーはディスク廃止を発表
米国の物理ゲーム支出が2009年以来初めて前年を上回った。だがその数字が出たあと、ソニーは新作ゲームのディスク生産を終了すると発表した。署名運動には数日で約10万の賛同が集まり、読者投票では71%がパッケージ版の存続を求めている。 16億ドル、17年ぶりのプラス 市場調査会社Circanaのマット・ピスカテラ（Mat Piscatella）氏が6月下旬に公開したデータによれば、2026年5月までの12ヶ月間における米国の物理ゲーム支出は16億ドル、前年比3%増だった。前年を上回るのは2009年以来、17年ぶりになる。 増加の内訳は偏っている。任天堂プラットフォームの物理ソフト売上が前年比約26%伸びた一方、他のエコシステムはすべて2桁の減少を続けている。ピスカテラ氏は「Switch 2効果だ」と断言し、「一時的な可能性が高い」と付け加えた。 2009年当時、米国の物理ゲーム市場は115億ドル規模だった。16億ドルはその7分の1に満たない。市場が長期的に縮小し続けている事実は動かない。それでも、17年続いた縮小が一瞬だけ反転したタイミングでSIEが新作ディスクの生産終了を発表
PlayStation
ソニー西野社長、PS6の「大幅な赤字販売はしない」と明言
PS6の製造コストが1000ドルに迫るという試算が出回る中、SIE社長の西野秀明（Hideaki Nishino）氏が投資家向けの場で次世代機の価格方針に踏み込んだ。コスト増を全額は吸収できないと認めつつ、メモリ高騰を逆手に取るクラウド戦略にも言及している。 核心は「大幅な赤字では売らない」 6月5日に開催されたソニーグループのゲーム&ネットワークサービス（G&NS）部門の事業説明会のQ&Aサマリーが、6月末に公開された。投資家との質疑応答で、西野氏はハードウェアの価格戦略について問われ、二つの原則を示した。 一つ目は、部品コストの上昇を全て吸収することは現実的でないという認識。PS5はすでに値上げを実施しており（日本では4月2日に最大1万8000円の値上げ）、それでも販売は計画どおりに進んでいるという。 二つ目は、ハードウェアを大幅な赤字で販売する意思がないこと。 この二つを並べると、方向性がはっきりする。PS3のように1台あたり数万円の逆ザヤを覚悟して市場に投入するやり方は、もうやらない。かといって、コスト増をそのまま小売価格に転嫁するとも言い切っていない。西野氏が繰り
ゲーム
バンジーが半数を失った。Destiny終了後の大規模レイオフ
5月の報道で予告されていた大規模レイオフが、現実になった。Destiny 2最終アップデートから16日。バンジーに残ったのは、かつてのスタジオの半分だ。 400人超が対象、スタジオヘッドも辞任 SIEスタジオビジネスグループCEOのハーマン・ハルスト（Hermen Hulst）氏が現地時間6月25日、社内メールを公開した。バンジーの人員を削減し、Destinyチームの大部分とマラソンチームの一部が対象になると伝えている。バンジーの運営を支援していたSIEのスタッフにも削減が及ぶ。 公式発表は「相当な人数（significant number）」という表現に留まったが、レイオフ通知のコールに400人以上が参加していたと報じられている。直前まで約850人だったスタジオの、ほぼ半数だ。 同日、スタジオヘッドのジャスティン・トルーマン（Justin Truman）も辞任した。前任のピート・パーソンズ（Pete Parsons）の退任を受けて2025年8月に就任してから、1年足らずだった。後任にはVP of Operationsだったポリア・トルカン（Poria Torkan）が就いた
ゲーム
SIE西野CEO、PC移植を「否定しない」。内部では「曖昧さはない」
PlayStationがシングルプレイヤー作品のPC移植から撤退する。3月のBloomberg報道、5月の社内タウンホールと続いた一連の流れは、もうほぼ既定路線として受け止められていた。そのなかで、SIEの西野秀明社長CEOがメディアのインタビューでこの話題に初めて触れた。だがPCゲーマーが待っていた「明確な回答」は出なかった。 「ケースバイケース」か、そうでないか 海外のゲーム翻訳者Genki氏が投稿したことで、内容は瞬く間に海外コミュニティに広まった。西野氏の発言の骨子はこうだ。タイトルごとの特性に基づいてプラットフォームを選定してきた。PC展開がゲーム体験を最大化するなら、今後も検討する。ただし現在の基本方針として、ファーストパーティのシングルプレイヤー作品はPlayStationで提供できるゲーム体験の価値をさらに磨くことに注力する。ライブサービス作品はオンラインマルチプレイを通じてできるだけ多くの人に届けたいから、PS5とPCの両方でリリースを続ける。 PlayStation CEO Hideaki Nishino on PS5 games releasing on
PlayStation
PS4/PS5デジタル版に30日DRM、ソニー釈明も残る影
3月のファームウェア更新以降にPSストアで購入したデジタルゲームに、30日のオンライン検証カウントダウンが組み込まれている。ソニーは「初回1度だけの確認」と説明したが、騒動はそれだけでは収まらない。 静かに埋め込まれた30日タイマー 事の発端は4月25日、ゲーム保存活動を行うX上のアカウント「Does it play?」（@DoesItPlay1）の投稿だ。 PlayStation（およびXboxにも、と思われる）が深刻なDRM問題を展開している。PSNでの新規購入タイトルすべてに30日の検証カウントダウンが組み込まれている。詳細を調査中だ。 PS4ユーザーがゲームの情報画面を開くと、これまでなかった「Valid Period (Start)」「Valid Period (End)」「Remaining Time」という項目が並んでいた。タイマーは30日を指していた。 PS4ユーザーがゲームの情報画面を開くと、これまでなかった「Valid Period (Start)」「Valid Period (End)」「Remaining Time」という項目が並んでいた。タイマーは
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吉田修平がPCポート戦略を擁護、AAA予算膨張に警鐘
PS5独占タイトルのPCポート戦略が転換するのではないか、という噂が広がっている。これに対し、元SIEワールドワイド・スタジオ総裁の吉田修平がシドニーでのALT: GAMES 2026フェスティバルで真っ向から反論した。