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AMDゲーミング売上が下半期20%減、AIメモリ高騰の余波

AMDが2026年下半期のゲーミング売上が上半期比で20%以上落ち込むと公式に表明した。データセンターは57%増と絶好調なのに、なぜ消費者向けだけが切り捨てられるのか。

情報の灯台

2026年5月6日 09:1200

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データセンター57%増の裏で、ゲーマーが押し出されている

AMDが日本時間5月6日朝、2026年第1四半期決算を発表した。総売上は103億ドルで前年同期比38%増、データセンター部門は58億ドルで57%増という、AI需要をそのまま映した数字が並んだ。Q2のガイダンスは112億ドル前後で、これが実現すれば前年比46%増という驚異的な伸びになる。

しかしその同じ決算説明会で、CFOのJean Huは別のトーンで一言を添えている。下半期のゲーミング売上は、上半期と比べて 20%以上減る見込み だという。

「下半期のゲーミング需要は、部品とメモリのコスト上昇の影響を受けるとみている。下半期のゲーミング売上は上半期比で20%以上減少する見込みだ」(Jean Hu)

CEOのリサ・スーは決算発表の中で、データセンターが「いまや売上と利益成長の主要なドライバーだ」と語った。AIインフラ向けの需要が想像以上に強く、Meta向けのMI450系GPUも顧客の予測が当初の見立てを上回っているとした。会社全体としては追い風しか吹いていない。

その追い風の正体が、ゲーマーから流れ出した風 でもある、というのが今回の決算の見方だ。

メモリ供給がAIに吸い寄せられている

AMDが指す「higher memory and component costs」(メモリと部品コストの上昇)は抽象的な表現だが、現場の数字は明確だ。市場調査会社のTrendForceによれば、2026年Q1の従来型DRAM契約価格は前期比で90〜95%増という記録的な水準まで跳ね上がった。Q2もさらに58〜63%の上昇が見込まれている。NANDフラッシュも70〜75%上がる予測だ。

何が起きているかというと、メモリメーカーが利益率の高いサーバー向け、特にAI向けのHBMや高容量RDIMMに生産能力を振り向けている。クラウド事業者は長期契約で容量を押さえに来ており、PC OEMやコンシューマー向けの割り当てが後回しにされる構造ができあがっている。

HBMはAIアクセラレータの隣に積まれる高速メモリで、利益率が通常のDRAMより圧倒的に高い。RDIMMはサーバー向けの高密度メモリモジュール。どちらもメーカーから見れば、コンシューマー向けDDR5を作るより数倍儲かる。

問題は、この流れが一時的な需給ギャップではないことだ。サムスンとSKハイニックスは、AI需要によるメモリ不足が 2027年以降も続く 可能性を示している。新しい工場が立ち上がっても、その分はAI向けに先に消化される見通しが強い。

裏返せば、半導体業界はゲーマーを後回しにするだけの十分な需要を、AI側にすでに確保したことになる。決算の数字はそれを冷たく裏付けている。

コンソール価格は「壊れた」

ゲーミング売上の20%減という数字には、もうひとつの背景がある。コンソールの価格構造そのものが揺らいでいる、という事実だ。

マイクロソフトは2025年5月にXboxを約100ドル値上げし、続く10月にも50ドルの追加値上げを行った。Xbox Series Xは発売時の499.99ドルから、いまや649.99ドルになっている。ソニーはさらに極端な動きをした。2026年4月2日、PS5の価格をグローバルで一斉に引き上げ、米国ではPS5 Proが900ドル、PS5標準モデルが650ドルになった。

日本では、価格改定の重みがさらに増した。2024年9月の値上げで7万9,980円まで上がっていたPS5標準モデル(ディスク版)は、今回の改定で 9万7,980円 に達した。PS5 Proは13万7,980円、PlayStation Portalは3万9,980円。発売当初の標準モデルは5万4,978円だったから、約4年半で実質的に4万円以上の上乗せになった計算だ。

その結果、日本市場ではPS5の購買行動が大きく歪んだ。ファミ通の集計では、価格改定後最初の週にPS5 Proがたった840台、ディスク版PS5が558台しか売れず、地域ロックを掛けた廉価モデル「PlayStation 5 デジタル・エディション日本語専用」(5万5,000円据え置き)に1万2,141台が集中した。

価格改定後最初の週、日本では従来モデルのPS5 Proが840台しか売れなかった。Xboxの定常的な販売水準と並ぶレベルにまで沈んだ。

AMDのゲーミング部門は、Radeonに加えてセミカスタムSoC、つまりPS5やXboxに搭載されるカスタムチップの売上を含む。ハードが売れなければ、AMDが受け取るチップ代も減る。日本のように高価格帯モデルから安価モデルへ需要が逃げる地域が広がれば、その先のチップ受注は当然細くなる。

セミカスタム部門の落ち込みはQ1時点ですでに表れていた。Client and Gaming部門全体は前年比23%増だが、内訳ではClient(Ryzen搭載PC)が26%増の29億ドルなのに対し、Gamingは11%増の 7億2,000万ドル にとどまった。コンソール側はQ4比でむしろマイナスだ。

AMDは痛まない、消費者だけが痛む

ここで興味深いのは、AMDという企業全体としては、メモリ高騰の痛みをほとんど受けないことだ。データセンター部門のCPU売上は、Q2に前年同期比70%増と予想されている。AIアクセラレータMI450系は受注を積み増しており、データセンターでEPYC CPUを売れば売るほど利益率も維持できる。

つまり、メモリメーカーがAI向けに生産を振り向けることで生まれた供給制約は、AMDにとっては「自社の儲け頭であるAIサーバー需要の裏返し」でもある。ゲーマーの財布が痛む構造の上で、AMDの業績は 最高記録を更新中 だ。

決算発表後、AMDの株価は時間外で15%近く跳ね上がった。ウォール街はデータセンターの強さに反応した。下半期のゲーミング20%減という数字は、市場には「織り込み済みの周辺事情」として受け流された格好だ。

業界全体に目を向ければ、状況はもっと明確になる。MSIはゲーミング製品の価格を最大30%引き上げる方針を示し、HPは1四半期でメモリコストが倍になり、PCの部品費に占めるメモリの割合が35%まで膨らんだと発表している。Framework、Apple、Corsairなど、各社が値上げや構成のダウングレードに動いている。