PlayStation
ソニー、PS5の箱に「2028年以降ディスクなし」の警告ステッカーを貼り始める
新品のPS5に、ディスク廃止を予告するステッカーが貼られている。
ディスク廃止
ゲーム業界
Xbox、次世代もディスク対応の「方向だった」。ソニーは影響なし
ソニーがディスク廃止の方針を崩さない一方、Xboxには物理メディアへの対応を残す構想があった。だがXboxリセットを経た今、その行方は不透明だ。
PlayStation
オランダ訴訟団体、ソニーのディスク廃止を「完全な価格支配」と警告
ソニーが2028年1月でPlayStationの新作ディスクを終了すると発表した翌週、4億ユーロ超の損害賠償を求めるオランダの消費者団体が声明を出した。「最後の競争」が消える、と。 「価格が公正であり得ない」 ディスク廃止の発表から数日後の2026年7月6日、オランダの非営利団体Stichting Massaschade & Consument（大規模損害・消費者財団）の代表ルシア・メルヒャーツ（Lucia Melcherts）が、独占声明で次のように述べた。 物理ディスクの廃止は、PlayStationのゲームが競争的な価格で売買できる最後の場所を消し去る。ディスクがなければ中古市場も消え、PlayStation Storeに代わる選択肢もなくなる。2028年以降、ゲームの価格も、遊べる期間も、ソニーだけが決めることになる。これこそがFair PlayStation訴訟の核心だ。購入者に所有権も代替手段もない状態で、価格が公正であるはずがない（メルヒャーツ代表のWccftechへの独占声明） この声明は、ソニーのディスク廃止決定と、現在3か国で進行中のPlayStation
ゲーム
小島秀夫氏、物理メディア消滅に「恐怖」。ローマの映画祭で語る
ディスクが消えた先に待つのは、ダウンロードですらない。サーバーの「蛇口」を月額で開けてもらう世界だ。メタルギアの生みの親は、その未来を見据えて「恐怖」と言い切った。 ローマの夜空の下で ゲームの発表会場でも業界カンファレンスでもない。小島秀夫氏が語ったのは、ローマの野外映画祭Il Cinema in Piazzaだった。7月4日から6日にかけて、ダリオ・アルジェント監督やニコラス・ウィンディング・レフン監督らと並び、映画の上映とトークに参加していた。 SIEがPlayStation Blogで2028年1月以降の新作ゲームについてディスク版の生産を終了すると発表したのは、現地時間7月1日。小島氏がローマに到着する数日前のことだ。 映画祭で物理メディアの話題が振られたとき、小島氏はこう述べた。 「2028年に生産が終わるということで、これはゲームの話ですが、物理メディアで育った自分としては、本当に悲しい。今、映画のBlu-rayやCDを買い漁っている。ゲームの場合はハードディスクにダウンロードするので、データは自分のハードウェアに残る。だがこれがストリーミングに移行すれば、そ
ゲーム
物理ゲーム支出17年ぶり増加、ソニーはディスク廃止を発表
米国の物理ゲーム支出が2009年以来初めて前年を上回った。だがその数字が出たあと、ソニーは新作ゲームのディスク生産を終了すると発表した。署名運動には数日で約10万の賛同が集まり、読者投票では71%がパッケージ版の存続を求めている。 16億ドル、17年ぶりのプラス 市場調査会社Circanaのマット・ピスカテラ（Mat Piscatella）氏が6月下旬に公開したデータによれば、2026年5月までの12ヶ月間における米国の物理ゲーム支出は16億ドル、前年比3%増だった。前年を上回るのは2009年以来、17年ぶりになる。 増加の内訳は偏っている。任天堂プラットフォームの物理ソフト売上が前年比約26%伸びた一方、他のエコシステムはすべて2桁の減少を続けている。ピスカテラ氏は「Switch 2効果だ」と断言し、「一時的な可能性が高い」と付け加えた。 2009年当時、米国の物理ゲーム市場は115億ドル規模だった。16億ドルはその7分の1に満たない。市場が長期的に縮小し続けている事実は動かない。それでも、17年続いた縮小が一瞬だけ反転したタイミングでSIEが新作ディスクの生産終了を発表
PlayStation
ディスク廃止は「表計算の判断」。元PlayStation幹部が語る
PlayStationのディスク生産終了をソニー在籍32年の元最高幹部が「表計算の判断だ」と評した。同じ日、ソニー唯一のディスク工場が光学レンズ工場への転換を進めていることが判明している。署名活動が広がるより前に、工場はすでに動いていた。 32年いた人の目に映ったもの ショーン・レイデン（Shawn Layden）氏がEurogamerのインタビューに応じた。SIEワールドワイド・スタジオの会長を務め、PS4時代のファーストパーティ事業を統括した人物だ。 1987年にソニーへ入社し、共同創業者の盛田昭夫氏のアシスタントからキャリアを始めている。1996年にPlayStation事業へ移り、2019年に退社するまでの32年間をソニーで過ごした。 レイデン氏は、SIEが2028年1月以降の新作ゲームディスク生産を終了するとした7月1日の発表について、率直な言葉を選んだ。 「必ずしも同意はしないが、もう事業にはいない。ディスクを打ち出すコストが高すぎるのかもしれない」（レイデン氏のEurogamerへの説明） 今回の判断を「表計算の判断だ」と表現した。製品や機能の廃止を決めると
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ソニーのディスク廃止方針にゲーム業界から反対の声 ピザチェーンも反応
ソニーのPlayStationディスク廃止発表から48時間。24時間以上沈黙したソニーとは対照的に、業界の内外から声が止まらない。 ドミノ・ピザが「デジタルピザ」を発表した日 ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）が新作ゲームのディスク生産を2028年1月以降終了すると発表したのは7月1日のことだ。その翌日、ドミノ・ピザUKの公式アカウントが声明を出した。 BREAKING NEWS pic.twitter.com/i28QZd7Z2g — Domino's Pizza UK (@Dominos_UK) July 2, 2026 ゲーム業界のトレンドに対応し、2027年4月1日をもってフィジカルピザの生産を中止する。今後はデジタルピザのみを提供する。ピザのダウンロードコードを購入し、想像力で食べてほしいという。 日付が4月1日なのは偶然ではない。投稿には公式声明のフォーマットが使われており、SIEの発表文そのものをなぞった構成になっている。続く投稿では、おなじみのキャッチフレーズ「Domin-oh-hoo-hoo」を「Domin-oh-hoo-whose-
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ディスク廃止に反対15%、購入意向85% 調査結果の差を分析
ソニーがPlayStationの新作ゲームからディスクを廃止すると発表した翌日、メディアとコミュニティの反発は激しさを増している。だが売上データは、反発している層がすでに少数派であることを示している。85%がデジタルで買っているのに、聞こえてくるのはディスクを惜しむ15%の声ばかりだ。なぜか。 数字が語る現実 2026年3月期（FY2025 Q4）のソニー決算で、PS5とPS4のフルゲーム販売におけるデジタル比率は85%に達した。年間平均でも78%。PS4発売当初の2013年は約13%で、12年で比率は完全に逆転した。 PlayStationデジタル販売比率の推移 ※年間平均値。横軸は等間隔（実時間比例ではない）。FY2025 Q4（2026年1〜3月）は四半期ピークで85%に到達。ソニー決算ベース 年間約7000万本の物理ソフトがいまだに売れている。Niko Partnersのダニエル・アフマド（Daniel Ahmad）氏はこの数字を強調し、物理ソフトが死んだわけではないと述べている。だがソニーの直近四半期における物理ソフトの売上高は約
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PlayStation新作ゲームのディスク生産、2028年1月で終了
SIE（ソニー・インタラクティブエンタテインメント）が7月1日、PlayStationの新作ゲームから物理ディスクをなくすと発表した。2028年1月以降、新作はPS Storeと小売店でのダウンロード版のみになる。発売済みのタイトルや、それ以前にディスクで出荷されるタイトルには影響しない。 売り場に箱は残る。中身は変わる 発表文にはシド・シューマン（Sid Shuman）氏（SIEコンテンツコミュニケーション シニアディレクター）の名前が添えられている。ソニーは小売店での販売を継続する意思を明確にしたが、その販売形態がどうなるかは具体的に語られていない。ダウンロードカードなのか、コードを封入した箱なのか。GTA 6はすでにPS5版をコード・イン・ボックスで予約受付しており、それが標準になる可能性は高い。 2025年度のPlayStationにおけるフルゲーム販売のうち、デジタルが占める割合は通年で78%。直近の2026年1〜3月期にはそれが85%に達している。ディスクの生産を止めても、大多数のユーザーにとっては何も変わらない。その数字が、この決定を支えている。 P