半導体
マスク氏のTerafab、建設地が正式決定 公表された投資額の推移を整理
ペンタゴンの15倍、Apple Parkの35倍。その床面積がどれほど異常かを示す比較画像が、1000万回以上閲覧された。
半導体
ペンタゴンの15倍、Apple Parkの35倍。その床面積がどれほど異常かを示す比較画像が、1000万回以上閲覧された。
メモリ
ソフトウェア性能の専門家が、メモリ価格の歴史データを分析した。60年以上下がり続けてきた価格曲線が、初めて大きく跳ね上がっている。
Apple
Appleが中国最大のDRAMメーカーCXMTとの価格交渉に失敗したと報じられた。iPhone 18シリーズと折りたたみ型iPhone Ultraの発売を数週間後に控え、メモリ確保が難航している。
NAND
NAND不足のさなか、キオクシアとサンディスクが世界最高密度のQLC NANDチップを発表した。層の数ではなく、1mm²あたりの記憶量で勝負する。
セキュリティ
知らないうちに、あなたの自宅回線が他人の通信経路として使われていた。ノルウェーのサイバーセキュリティ企業Mnemonic(ニーモニック)の調査が、その仕組みを実機で明らかにした。
メモリ
スマートフォン用の省電力メモリが、AIサーバーにも使われ始めている。SK hynixのLPDDR6量産は、その流れを加速させる。 3月の開発完了から量産へ SK hynixが次世代モバイルDRAM「LPDDR6」の量産出荷を2026年下半期に開始する。韓国ヘラルド経済が報じた。 SK hynixは3月10日、第6世代10nm級(1c)工程による16Gb LPDDR6の開発完了を発表している。当時「上半期中に量産準備を終え、下半期から供給を開始する」としていた計画が、予定通り動き出している。 初の供給先は中国シャオミの次世代フラッグシップ端末になるという。SK hynixは「顧客に関する内容は確認できない」と回答しているが、両社の取引は2013年のLPDDR3にまで遡る。LPDDR5Xまで一貫してモバイル向けDRAMを供給してきた関係だ。 LPDDR5Xから何が変わるのか 速度と電力効率の両方が大幅に改善された。 基本動作速度は10.7Gbpsを超え、帯域幅の拡大により前世代LPDDR5X比で処理速度が33%向上した。最大14.4Gbpsに達するとの報道もある。 消費
CXL
サムスン、SKハイニックス、マイクロンの3社が、サーバー向けメモリ拡張規格CXLのコントローラ開発を自社から切り離した。設計はファブレスに任せ、自分たちはDRAMを売ることに集中する。 DRAMを守るための撤退 CXL(Compute Express Link)は、サーバーのメモリ容量をDIMMスロットの上限を超えて拡張する接続規格だ。AI推論やインメモリデータベースの拡大で、2028年までに150億ドル規模の市場に成長するとの予測もある。 この成長市場に、メモリ3社は当初、コントローラとDRAMを一体化した完成モジュールで参入しようとしていた。コントローラを自社設計し、自社のDRAMと組み合わせて高付加価値の製品として売る。利幅は大きい。 ところが、データセンター事業者が求めたのは正反対の構造だった。コントローラはマザーボードに載せ、メモリスロットには汎用DIMM(デュアルインラインメモリモジュール)を挿す「分離型」にすれば、メーカーを問わず安価なDIMMを選べる。 メモリ3社にとって、この要求に逆らう選択肢は事実上なかった。 自己蚕食のジレンマ 理由はDRAMの市
メモリ不足
メモリ業界最大手のトップが、自社製品の価格が高すぎると認めた。増産しなければ市場そのものが縮む、という危機感が動かす次の一手。 「建てられる場所に、できるだけ速く建てる」 SKグループのチェ・テウォン(Chey Tae-won)会長が7月15日、済州島での記者会見でメモリ半導体の現在の価格水準を「異常(abnormal)」と表現した。 AI企業は投資で高騰分を吸収できる。PCやスマートフォンのメーカーにその余裕はなく、コスト増は製品価格に転嫁される。買うのは個人の消費者であり、値上げには限界がある。 チェ会長はこの連鎖を「チップフレーション(chipflation)」と呼び、供給の拡大で断ち切る必要があると述べた。 チェ会長が見ているのは消費者の負担だけではない。メモリ価格が高いまま放置すれば韓国の半導体産業そのものが危うくなる。高い利益率は新規参入を呼び込み、各国政府はメモリ調達を「経済安全保障」の問題として扱い始める。 チェ会長の言葉を借りれば「建てられる場所に、できるだけ速く建てることが、韓国半導体産業の生命線になりつつある」。 需要は倍増、供給は追いつかない
GPU
2021年に329ドルで発売されたグラフィックボードが、2026年に329ドルで再び棚に並んだ。GeForce RTX 3060 12GBの再販が、GPU市場の5年間を一枚の値札に映した。 米国と欧州で329ドル、日本では約6万円 NVIDIAのGeForce RTX 3060 12GBが、米国と欧州で再販を開始した。米国ではMSI製Ventus 2X 12G OCがNeweggに329.99ドルで掲載され、7月2日付で入荷している。欧州では333ユーロ。2021年2月の発売時に設定されたメーカー希望小売価格329ドルと、ほぼ同額だ。 5年経って、価格が変わっていない。 日本ではこれに先立ち、6月中旬にGIGABYTE製WINDFORCE OC 12G Rev.2.0が5万9800円(執筆時点で約5万6000円)で販売を開始した。RTX 5050が約5万円前後、RTX 5060が約5万3000円台から購入できる市場で、2世代前のGPUが後継機より高い値付けになっている。 性能差は明確、それでも再販する理由 RTX 3060はAmpere、3584 CUDA、12GB G
SSD
メモリ危機のさなかに、レノボのオフィス向けノートPCから中国製SSDが見つかった。サムスンでもキオクシアでもない。2022年に米国のエンティティリストに載った、あの長江メモリ(YMTC)だ。 グローバルモデルに中国製SSD 2026年7月1日に公開されたレノボThinkBook 14 G9 IPLのレビューで、搭載SSDが長江メモリ製であることが確認された。512GBのM.2 2242、NVMe PCIe 4.0接続のドライブで、型番はPC42Qだ。 レノボは出荷台数ベースで世界最大のPCメーカーだ。中国国内向けモデルに長江メモリ製のストレージが使われることは以前からあったが、グローバル向けのノートPCに搭載されたのはこれが初めてとなる。ThinkBook 14 G9 IPLは米国のAmazonでも販売されており、価格は約1124ドルだ。 性能は控えめだった。シーケンシャルリードは3950MB/s、ライトは2514MB/s。オフィス向けノートPCのSSDとしては平均を下回り、4Kランダム性能も低い。ただ、このクラスの製品を買う層がSSDのベンチマークを気にするかというと、おそ
メモリ不足
半導体業界団体SEMIが、メモリチップの供給不足に対する政府介入を控えるようトランプ政権に書簡で求めた。Appleは中国メーカーからの調達を、議員は米国顧客の優先供給を、消費者は価格引き下げを望んでいる。メモリ不足をめぐるワシントンの綱引きに、メーカー側が加わった。 メモリ不足がワシントンの政策課題になっている メモリ不足が製品価格に直接跳ね返り始めた6月下旬、Appleが全MacとiPadの価格を最大300ドル引き上げた。マイクロソフトもXboxの価格を100〜150ドル引き上げると発表した。Dell、HP、任天堂も同様の対応を取っている。 AI向けデータセンターがメモリ生産能力の大半を吸い上げ、PC・スマートフォン・自動車向けの供給が構造的に逼迫している状況は、報じられて久しい。 新しいのは、この問題がワシントンで複数の方向から政治的な圧力を生み始めたことだ。 SEMIは7月1日付で、スコット・ベッセント(Scott Bessent)財務長官、ピート・ヘグセス(Pete Hegseth)国防長官、ハワード・ラトニック(Howard Lutnick)商務長官、マルコ・ルビ
メモリ
メモリ大手3社に対する反トラスト集団訴訟の提起から5日。被告の一角であるマイクロンが、トランプ政権の看板政策に同種で最大の企業投資を発表した。善意の社会貢献か、それとも計算された一手か。タイミングが語る文脈を、事実から読み解く。 2億5000万ドルの中身 マイクロンは現地時間6月30日、子ども向け投資口座「トランプ・アカウント」(530A口座)に2億5000万ドルを拠出すると発表した。対象は最大100万人の子どもとその家族で、マイクロンが拠点を置くアイダホ、ニューヨーク、バージニア、カリフォルニアなど7州が中心になる。 具体的な仕組みは二つある。一つは従業員向けのマッチング拠出で、18歳未満の子ども1人につき1000ドルまで会社が上乗せする。もう一つはコミュニティ向けの種子資金で、対象地域の子どもに一律250ドルを初期入金する。マイクロンはこれを「同種で最大の企業コミットメント」と位置づけた。 トランプ・アカウントは、2025年に成立した通称「One Big Beautiful Bill Act」で新設された税制優遇付きの子ども向け投資口座で、7月4日の米国独立250周年記念
メモリ価格
2026年6月最終週、メモリ市場の全員が同じ結論に辿り着いた。投資銀行が予測を出し、メーカーが5年契約を結び、PCメーカーが「ニューノーマル」と公言し、Appleが制裁対象の中国企業に調達を打診した。それぞれ別の立場から、同じことを言っている。2025年以前の価格には戻らない。 ジェフリーズの数字と、その周囲 米投資銀行ジェフリーズ(Jefferies)のエクイティ・リサーチ部門が6月27日に公表した予測は、2026年後半のメモリ価格について最も強気な数字を出した。2026年第3四半期に前四半期比40〜50%、第4四半期にさらに30〜40%の上昇。2027年も前年比で40〜45%上がり、意味のある価格下落は2028年以降、新規生産能力が15〜20%増加するまで来ないという見立てだ。 この予測が出た直後、別の投資銀行Aletheia Capitalの数字と並べて読まれた。Aletheia側はサーバーDRAMのASP(平均販売価格)が第3四半期に30%上昇、第4四半期に10〜15%上昇と、ジェフリーズより穏やかな見通しを出している。業界コンセンサスは第3四半期20%、第4四半期30
スマートフォン
スマートフォンで動くAIの応答速度を決めているのは、プロセッサだけではない。端末のストレージがどれだけ速いか、それがAIの体感速度を左右する。その「見えないボトルネック」を取り除く新世代の記憶媒体を、サムスン電子が開発した。 読み書き速度が2倍になる サムスン電子は6月23日、次世代モバイルストレージ規格UFS 5.0に準拠した製品の開発を完了したと発表した。2026年第4四半期に最大1TBの容量で量産を開始する。 性能の跳ね方が大きい。シーケンシャルリードで最大10.8GB/s、ライトで最大9.5GB/s。現行のUFS 4.1と比べ、読み書きともに2倍以上だ。メモリ製品企画担当のチェ・ジャンソク(Jangseok Choi)氏は「オンデバイスAI時代において、ストレージはAI体験を左右するドライバーへと進化している」としている。 UFS 4.1 vs UFS 5.0 シーケンシャル速度比較 ※UFS 4.1のリード/ライト速度はサムスンUFS 4.0公式値(同インターフェース帯域HS-G5)。UFS